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仮想通貨市場は発展途上の段階にありますが、世界各国の大手企業や金融機関が次々と参入している、または検討している状況にあります。なぜなら、仮想通貨という可能性に注目していると考えられるからです。ここでは、仮想通貨市場がどこまで拡大するのかについて、色々と考察していきます。
仮想通貨市場の拡大に期待できる根拠とは
仮想通貨市場の拡大に期待できる根拠は、大手企業や金融機関の参入などが挙げられます。特に法定通貨の扱いに特化している金融機関が参入しているだけでも、仮想通貨市場は活発になると期待できるでしょう。しかし、ひとつ気になるのが、なぜ仮想通貨市場に大手企業や金融機関が参入するのかです。
その理由をいくつか挙げて、解説していきます。
仮想通貨の機能に注目しているから
理由のひとつとなっているのが、仮想通貨が持つ機能にあります。仮想通貨はただの通貨ではなく、ブロックチェーンとP2Pで成り立っている上に、管理者が存在しない通貨です。管理者が存在しないのに、どうして通貨が存在し続けることができるのかというと、そのネットワークに参加するユーザーが協力し合って、支えているからでありますが、監視している状態でもあるので、少しでも不正があれば、検知できるとされています。
通常、データの送受信などを行うときは、業者が用意するサーバーを介さなければなりません。業者側のほうでも、サーバーを設置するだけでも費用がかかるだけでなく、維持するにも費用がかかります。そのサーバーに何かあればシステムダウンが起きて、サーバーを介したデータの送受信ができなくなるというわけです。
しかし、ブロックチェーンとP2Pシステムを採用することで、サーバーを設置する必要はなく、サーバーになにかがあってシステムダウンするという概念が存在しなくなりません。さらに、ブロックチェーンの恩恵を受けることで、改ざん防止というセキュリティ向上の役に立ちます。ちなみにですが、P2PはLINEやSkypeなどに採用されており、普段からそれらの機能を使用しているユーザーは、すでにP2Pを使用しているというわけです。
ICOという方法で手軽に資金を調達することができる
ICOについての説明は省略しますが、資金調達方法は昔と違って、株式上場だけではなくなりました。現在はクラウドファンディングなどの方法で資金調達が可能になっているので、株式に上場してまで無理に資金を集める必要がなくなってきているというわけです。
ちなみにクラウドファンディングとは、プロジェクトを企画する団体が不特定多数の投資家およびユーザーに対して、インターネットを介して資金の提供を呼びかけるというものであります。
ICOはイーサリアムなど既存する仮想通貨のブロックチェーン上でトークンを発行し、そのトークンを購入してもらい、仮想通貨という資金を調達する方法です。多少の知識は必要と言えるかもしれませんが、日本の場合だと、現時点でICOに関する規制はありません。しかし、ザイフを運営するテックビューロ株式会社のCOMSAや、QUOINEXを運営するQUOINE株式会社のQASHなど、実際にICOに関わっている取引所も存在します。
早い話、わざわざ株式に上場しなくても、クラウドファンディングやICOなどで資金調達ができるというわけです。このふたつについては、どちらかといえばベンチャー企業に向いていると考えています。なぜなら、ベンチャー企業は新規事業を取り組む企業で、その事業を行うのに資金が必要だからです。
各国が仮想通貨に対して柔軟になってきた
仮想通貨に対するハッキング事件が多発し、仮想通貨は危険だと、世界中から認知されるようになりました。しかし、各国で仮想通貨に対する法整備が進み、今まで禁止の姿勢を貫いてきた国々も容認するようになったとされています。注目してほしいのは、世界で人口が高い中国とインドです。
中国とインドはいずれも仮想通貨に対して否定的な考えを持っているだけでなく、禁止の立場を取っています。しかし、仮想通貨に導入されているブロックチェーンなどの技術には注目しているなど、一定の矛盾を持ち合わせているということです。その中国とインドが仮想通貨に容認の立場を取れば、仮想通貨市場は一気に拡大すると予想されるでしょう。なぜなら、中国マネーとインドマネーが仮想通貨に流れ、それに伴って、仮想通貨が全体的に値上がりすると考えているからです。
仮想通貨市場はまだまだ発展途上でこれからも大いに期待
仮想通貨市場は徐々に活発し、その市場が拡大しつつあります。2018年8月7日時点で仮想通貨は全体的な下落傾向にありますが、時間の経過と共に、昨年みたく爆発的な値上がりは期待できるでしょう。仮想通貨の値上がりは仮想通貨市場が拡大して活性化していると考えています。
時間の経過と共に、仮想通貨に関連するセキュリティが向上し、安全だと好印象が得られれば、新たな仮想通貨ユーザーが現れるでしょう。