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半減期とは、マイニング報酬が半分になる時期のことで、その時期を迎えると、その仮想通貨は暴騰する傾向があります。なぜ暴騰してしまうのかと気になりますが、どのような仮想通貨が暴騰するのかのほうが気になるというものです。
そこで、なぜ半減期を設けているのか、半減期になると高騰するのか、半減期を迎える仮想通貨はどれくらいあるのかなどについて、詳しく解説していきます。
半減期とはなにか?
先ほど説明したようにマイニング報酬が半分の時期になることを言いますが、具体的に深掘りすると、半減期とはなにかと気になるユーザーはたくさんいるでしょう。なぜなら、半減期の時期がわかり、それが暴騰に繋がるという理由で買い増す傾向にあるからです。
しかし、マイニング側から見れば、報酬が半減になるのはがっかりすることでもあります。まずは購入者とマイニングを行う者(マイナー)を対象に、半減期の内容や理由について解説していきます。
なぜマイニング報酬なのか?
マイニング報酬はマイニングに参加したユーザーに対する成功報酬です。成功報酬の内容は、マイニング対象の仮想通貨そのものでもあります。マイニングの内容やその方法についての説明は省略しますが、マイニング報酬は時として、マイニングだけで生活ができると言われています。
なぜなのかというと、マイニングで得た仮想通貨の量と、その仮想通貨の価値で報酬額が決まるからです。
もう少しわかりやすく説明すると、例えばモナコインのマイニングに参加したとします。モナコインのマイニング報酬が1日で10枚獲得した、モナコインの価格が580円前後(Zaif参照で2018年2月25日時点)、10×580で5,800円。つまり、1日で5,800円稼いだということになります。
そして、モナコインの半減期が来て、報酬が実質的に半分の2,900円になるというわけです。とはいえ、マイニング報酬はパソコンというよりCPUやGPUの性能によって左右されるので、かならずしもそうなるとはかぎりませんし、報酬が半分になったら、その分マイニングすればいいだけの話です。
しかし、多額の報酬を求めてユーザーが離れることが多いのは確かと言っても過言ではないでしょう。
なぜ半減期が設けられているのか?
単刀直入に説明すると、半減期を設けないと仮想通貨の発行上限が達してしまい、発行ができなくなる可能性が大きいからでもあります。
石油や天然ガスなど、我々の生活を支える資源の枯渇が迫ると、取る量を減らして、採算を合わせるために価格を上げるという方法を取るのがほとんどです。これを減産と言いますが、対義語である増産を行うと、安定した供給量は期待できますが、価格が下がります。
なぜ価格を下げなければならないのかというと、増産した石油や天然ガスなどの大量を買ってもらうためと考えています。
仮想通貨もそれと同じで、発行枚数が上限に達しないようにするためには、半減期という減産が必要だということです。半減期があるおかげで、仮想通貨を枯渇させないようにしています。
ちなみに、上限が撤廃されたら、価値が一気に下がるのがほとんどです。
なぜ仮想通貨が暴騰するのか?
半減期に達すると仮想通貨が暴騰する傾向にあるのは、それまでマイニングに携わったユーザーが離れていくのだと考えています。具体的に順番で説明すると、このような流れになります。
1.半減期を迎えて報酬が半分になった
2.報酬が半分になったことで多くのユーザーが多額の報酬を求めて去っていく
3.ユーザーが離れたことで供給量が激減して仮想通貨が少なくなった
4.ユーザーが離れなくても報酬が減るのは間違いない
5.少ない仮想通貨を巡って奪い合いが起きる
6.奪い合いによって仮想通貨の価格が反発して暴騰
7.一時的な暴騰なら落ち着いた段階で暴落してしまう可能性が大きい
基本的にこんな感じとなると考えていますが、この通りになるともかぎりません。しかし、半減期の仕組みを理解しているなら、半減期の時期が明確となっている仮想通貨に目をつける人は多くいるでしょう。
半減期を迎える時期を教えてほしい
仮想通貨によって半減期の時期は異なりますが、大抵は4年に1度です。なぜ4年に1度なのかというと、ブロックの数が一定数に達すると半減期を迎えるのですが、一定数に達するまでには4年という時間がかかると考えています。
ちなみにブロックとは、取引データの塊と例えたほうが分かりやすいでしょう。取引データの塊がチェーンによって次々と連結してデータを保管する技術を「ブロックチェーン」と呼びます。
マイニングの話に入りますが、マイニングは取引台帳ことブロックチェーンのブロックを作って追加することで、仮想通貨の報酬を得るという仕組みを持ちますが、ブロックをひとつ生成するだけで膨大な時間と膨大な計算能力が求められます。
2018年以降に半減期を迎える予定の仮想通貨をまとめてみた
半減期の仕組みを理解したのはいいのですが、どの仮想通貨が半減期を迎えるのかと気になるところです。そこで、半減期を迎える予定の仮想通貨を3つ挙げて解説します。
仮想通貨の王様ことビットコイン
発行上限:2100枚
半減期の時期:2020年6月
2016年には半減期がすでに迎えているので、そのときの報酬は半減になっていますが、2020年6月には再び半減期が訪れ、さらに報酬が半分になります。
日本発祥のモナコイン
発行上限:1億500万枚
半減期の時期:2020年7月
日本発祥のモナコインは日本の仮想通貨ユーザーの多くが支持され、注目を浴びています。購入先についてですが、金融庁の認可を受けた国内取引所に限定するなら、ビットフライヤー、ザイフ、フィスコ、ビットトレード、ビットバンク、シータの6つです。
ただし、モナコインの場合は4年に1度ではなく3年に1度となっています。
送金の速さで知られるライトコイン
発行上限:8400万枚
半減期の時期:2019年8月
送金が早いだけでなく、海外の取引所であればライトコインで購入できる仮想通貨が多く存在しています。例えばTradesatoshi(トレードサトシ)とかCoinExchange(コインエクスチェンジ)などです。
なぜこの3つの仮想通貨を挙げたなのか?
理由はふたつ、ひとつは国内取引所で購入できるから、もうひとつは東京オリンピックの開催時期と重なるからです。ライトコインの半減期は2019年ですが、1年後は東京オリンピック開催です。
2020年になる頃には、仮想通貨市場が発展して、仮想通貨での決済が日常化し、さらに東京オリンピックになると活性すると予想しています。なぜ東京オリンピックなのかというと、外国人観光客が増加して、仮想通貨決済を希望する観光客が多くいると考えられるからです。
仮想通貨の半減期は価格高騰のきっかけとなる!
半減期はマイニング報酬が半分になりますが、それに伴って価格の高騰につながると言えます。高騰になるとは限りませんが、それでも確率は非常に高いのは確かです。仮想通貨の投資に参加したい、検討している人は、半減期を覚えておいたほうがいいでしょう。