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批判集まるビットコインの大量電力消費、サトシは2009年に予見していた

この記事は、NFT仮想通貨Leader編集部からの投稿です。
このニュースのPOINT!!
  1. ビットコインの大量の電力消費批判されており、各地で消費を制限する対策が求められている。
  2. サトシ・ナカモトはこうした大量の電力消費について、2009年にメールで危惧していたという。
  3. 一方で従来の銀行で生じる資源や労働力の消費よりは、まだ無駄が少ないともみていたという。

サトシが懸念していたビットコイン電力消費、銀行業務よりはマシ?

ビットコインの初期協力者だったマルティ・マルミ(Martii Malmi)氏が公開したメールによると、サトシ・ナカモトは、ビットコインはエネルギーを大量に消費するようになる可能性があると警告していた。

この旨が書かれたメールの公開は、クレイグ・ライト氏がビットコインの生みの親かどうか、つまりサトシ・ナカモトであるかどうかを判断する裁判に関連して行われた。

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「仮にビットコインが大量のエネルギーを消費するようになったとしても、労働力と資源を大量に消費する従来の銀行業務よりは、まだ無駄が少ないと考えている」とサトシは記している。

当時からビットコインの大量電力消費を予見していたサトシ・ナカモト。

しかし、それは必ずしも否定的なものではなく冷静な分析だったのかもしれない。

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「そのコストは、立派なビルや高層ビル、クレジットカードを勧める迷惑メールのための数十億ドルもの銀行手数料よりも桁違いに少ないだろう」

ギャラクシー・デジタル(Galaxy Digital)の2021年の調査によると、ビットコインの電力消費量は銀行や金の採掘産業の半分だという。

ビットコインの大量電力消費に集まる批判は、もちろんその事実に基づくものもあるが、心証に因る部分も少なからずあるのかもしれない。大量の電力消費によって周辺住民への電力供給を脅かす可能性に加えて、「マイニング企業らは一攫千金を狙うべく、(一見すると)実態が見えにくい仮想通貨事業を行っている」といった、まるで無から有を生み出すような胡散臭さを感じる層もいるのかもしれない。

電力に限らず、資源消費の大小はどんな事業においても注視されるべきポイントだ。仮想通貨の電力消費は無視されるような規模ではないが、より多角的な視点での分析と対策が求められるだろう。

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<参考元>coindeskjapan