「Nash Exchange（ナッシュエクスチェンジ）」安全に仮想通貨取引を行える、最新の分散型取引所！

「Nash Exchange（ナッシュエクスチェンジ）」は、ブロックチェーン技術を使った分散型の仮想通貨取引所です。

「Nash Exchange」の発行する独自トークン「NEX」は、取引所内での基軸通貨としての役割の他、プラットフォーム内で行われるイベントなどの参加権となる場合もあるようです。

「Nash Exchange（ナッシュエクスチェンジ）」の概要

「Nash Exchange（ナッシュエクスチェンジ）」は、ブロックチェーンを用いた分散型仮想通貨取引所(DEX)です。

仮想通貨と言えば国などを超えて直接やり取りできる通貨と言うイメージが強いです。

しかし一方で、仮想通貨の販売を行っている取引所の多くは特定の会社によって中央集権的な運営がなされています。

「Nash Exchange」は取引所自体をブロックチェーンによって分散化して利用者同士が直接取引を行うようにできるプラットフォームです。

「Nash Exchange」が発行する独自トークン「NEX」は取引所内で他の仮想通貨と交換するときに用いる基軸通貨として使われ、今後行われる取引所内でのイベントなどの参加権としての役割を持ちます。

「Nash Exchange（ナッシュエクスチェンジ）」の特徴

分散型取引所

2018年1月に発生したCoincheckのネーム流出問題から、こういった中央集権的な取引所の管理は多くの問題点が指摘されてきました。

そんな中ブロックチェーンを使って分散化し、非中央集権的に資産を管理する取引所が非常に多くの投資家から注目されて来ました。

分散型取引所とは中央管理者を介さずユーザー同士で直接仮想通貨を取引できる取引所のことで、プログラムが自律的に稼働し仲介者を必要としないため、人件費や仲介料のコストがかかりません。

また通常であれば取引所が管理する秘密鍵を利用者がそれぞれで管理することができるため、コインチェックで問題になった大規模な仮想通貨の流出が発生しづらいと言うメリットがあります。

その他にもシステムの中に人が介入する余地がなく、外部からの不正等に非常に強いと言われています

「Nash Exchange」はこういった分散型取引所をサービスとして展開することで、仮想通貨をより安全かつユーザーフレンドリーな環境で取引できるプラットフォームと言うわけです。

本人確認が不要

分散型取引所の大きなメリットとして本人確認が不要という点が挙げられます。

日本では平成28年の資金決済に関する法の改正によって、仮想通貨取引所の運営には国の認可が必要となりました。

それに伴い、日本でサービス展開している仮想通貨取引所は本人確認等の書類を含めて数日の登録期間というものが必要になります。

これは何か不正が問題が発生したときに責任の所在を明らかにすると言う目的、利用者側からすると資産を守るための処理といえます。

しかし分散型取引所である「Nash Exchange」にはこういった面倒な手間が必要ありません。（今後国内でなにかしらの規制がされる可能性はあります。）

なぜなら本人確認をしなくても、既に登録してあるウォレットアドレスや連結されたメールアドレスだけで簡単に登録を行うことができるためです。

中央管理されている取引所であれば、利用者のプライバシー情報をある程度管理する必要がありますが、自律的に稼働する分散型取引所はその必要がありません。

取引所としてのデメリットはないのか？

「Nash Exchange」の取引所としてのデメリットに関しては、分散型取引所の多くで言われているものが当てはまると思っています。

それは中央管理者がいないことによる問題です。

普通の取引所に比べてセキュリティー面は強いものの、自律的に稼働するがゆえ利用者側のミスなどに対応することが難しいと言われています。

またカスタマーセンター等が存在しないため、一般的なサービスなどに比べて対応が遅れるという見方もあります。

まだ一般的に分散型取引所自体が浸透していないと言うこともあり、他にも問題点が出てくる可能性があります。

「Nash Exchange（ナッシュエクスチェンジ）」まとめ

今回は分散型仮想通貨取引所「Nash Exchange」をご紹介してきました。

ブロックチェーン技術によって取引所にも分散化が行われるようになった昨今、日本での利用者はまだまだ少なく、分野としても今後発展していくものだと思います。

中央管理者が存在しないことのメリットは多く、今後投資家や利用者がどのように判断して利用していくのかに注目したいところです。