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「OST(オ―エスティ―)」はトークンの発行をより簡単に行うことができるようにするプラットフォームと、そこで使われる独自トークンの名称です。
ビジネスにおける仮想通貨の流動性を高めることを目的にしています。
「OST(オ―エスティ―)」の概要
通貨名/通貨単位 | OST/OST |
公開日 | 2017年8月 |
最大発行数 | 800,000,000 OST |
ホワイトペーパー | |
公式サイト | |
公式ツイッター | https://twitter.com/OSTdotcom |
公式テレグラム | https://t.me/ostdotcom |
購入可能取引所 | Binance,Upbit,IDCM,Bittrex,Coinsuper,Gate.io |
「OST(オ―エスティ―)」は企業が簡単に自社の独自トークンを発行することができるようにするプラットフォームです。
従来の方法だと、仮想通貨の発行したい会社は自社のブロックチェーンを作るために1からプログラムを組み立てるで行く必要がありました。
そのために多くのリソースを割かなければならず、ノウハウのない企業が1から開発した仮想通貨には開発後の脆弱性の監査などにも多くのコストが発生します。
そこで「OST」はオープンSTと言う技術を使ってどんな企業でも簡単に安全性の高い仮想通貨を発行することができる仕組みを提供しています。
企業が独自発行したトークンはOSTと簡単に交換することが可能で、プラットフォーム上で手軽に売買することができます。
「OST(オ―エスティ―)」の特徴
トークンの発行より簡単にするプラットフォーム
「OST(オ―エスティ―)」は主に企業向けの独自トークン発行サービスを提供するプラットフォームです。
OSTはイーサリアムベースのERC20に準拠したトークンであり、「OST」プラットフォームで発行されたトークンも同じくイーサリアム系トークンに対応したウォレットなどで管理することができます。
このサービスが本格的に始動することになれば、従来のポイントカードやオンラインサービスのポイントを発行したトークンに置き換えることで、別のサービスとシームレスにやり取りすることが可能になり、直接パートナーシップを結んでいない企業間やサービスなどでも簡単にポイントの交換等も行うことができます。
従来のポイントサービスなどは現金化することに複雑な手続きが必要だったり、そもそも現金化することすら不可能な場合も多いです。
しかし「OST」を使って実際に企業トークンを発行すれば、仮想通貨取引所や「OST」プラットフォームを介して簡単に現金化することが可能になります。
ユーザーに寄り添った新規トークン発行環境
「OST」では、た自社トークンの発行を可能な限りシンプルに行うことができます。
第一に「OST」で自社トークンを発行する企業は、自社内に専門のプログラマを配置する必要がありません。
そのため自社でプログラマを複数雇っているIT系企業でなくても、専門的なプログラムの知識が必要なくすぐにトークンの発行を行うことができます。
また、リリースにおける複雑な手続きを取る必要もなく、プラットフォーム上で全てが完結するように設計されています。
ブランドトークン化と、トークンエコノミーの構築
「OST」の特徴としてブランドトークンとトークンエコノミーの2点が挙げられます。
これら2つは具体的なユースケースに直結する要素でもあり、今後OSTがどのような方向にプロジェクトを進展させていくのかの重要な指標にもなります。
・ブランドトークン化
ブランドトークンとは、企業や団体、プロジェクトごとに独自トークンを発行し、トークンをブランド化して世に送り出そうと言う考え方です。
オンライン決済等と連動させて、従来の決済よりも簡単でセキュリティー能力の高い仕組みを構築し、かつそれらを簡単に利用できるようにシステムを作ることなども含まれます。
・トークンエコノミー
トークンエコノミーとは様々な企業が独自のトークンを発行することで新しい社会コミュニティーを形成することを指します。
企業はオリジナルトークンを発行し、自社が提供しているサービスや商品と結びつけることでエンドユーザーを含めた全ての参加者にメリットを提供します。
主にモノとインターネットをつなげるIOT分野と非常に相性が良いと言われており、発展すれば既存の金融システムなどでも利用が期待されています。
「OST(オ―エスティ―)」まとめ
今回は独自トークンを簡単に発行することができるプラットフォーム「OST」をご紹介しました。
本格的なプロジェクト会社まだですが現在も開発を進められており投資家は2019年後期のホワイトペーパーを待っている状態です。
様々な分野で利用されることを目的にしており、実際に多くの企業が利用すれば、それだけOSTの価格も上昇していきます。
参入できる分野が非常に多いため今後に期待したいプロジェクトです。