「Syscoin（シスコイン）」分散型マーケットプレイスを構築するプラットフォーム！

「Syscoin（シスコイン）」は様々なビジネスに利用されることを目的とした仮想通貨です。
分散型マーケットプレイスを構築し、利用者は「Syscoin」を保有することで様々なビジネスやプロジェクトを提案することが可能になります。

「Syscoin（シスコイン」の概要

「Syscoin（シスコイン」は分散型の元帳・データベースなどを構築するプラットフォーム上に、分散型のマーケットプレイスを作ることを目的としたプロジェクトです。

ブロックチェーン技術を使って管理者の存在しないネット販売サービスを作ることで、販売者と消費者双方にメリットのある仕組みを作ろうとしているというわけですね。

既存のネット通販サイトAmazonや楽天などは、当然事業として企業が運営しているサービスです。
一方「Syscoin」の提案する分散型マーケットプレイスには管理者がおらず、あくまで購入者と販売者をつなぐプラットフォームとして機能します。

ブロックチェーン技術を用いることで管理者がいなくても安全に個人情報を管理することが可能で、取引した者同士が評価をつけある仕組みを採用しており、取引における様々なリスクを軽減することに役立っています。

「Syscoin（シスコイン」の特徴

ビジネス向けの取引プラットフォーム

「Syscoin」はビジネスで使われることを目的としたプラットフォームです。

デジタル署名技術を用いて契約の証明書をブロックチェーン上で簡単に管理することができるなど、複雑な処理をシンプルに行うことができます。

今開発陣がプラットフォームを使って作っているマーケットプレイスも、利用者同士に新たな経済圏を提供し、新しいビジネスが生まれることをサポートしていきたいという狙いがあるようです。

普通の通販サイトよりも安い価格で利用できる！

Amazonや楽天は、中央管理者が仲介料や手数料を受け取ってプラットフォームを提供しています。

「Syscoin」のマーケットプレイスでは、契約の履行や取引の証明まで全てブロックチェーン上で行うため中央管理者がそもそも必要ありません。

ブロックチェーンに書き込まれる情報は自動で暗号化されるので、悪意ある第三者からの改ざんやハッキングにも強く、セキュリティのメンテナンス等にもほとんどコストがかかりません。

こういった管理費が安いことから、一般的な通販サイトに比べて手数料もかなり安く、より利用しやすくなっています。

少し不安な面もあるプロジェクト

ここまで「Syscoin」の特徴についてご紹介してきましたが、少し不安に感じてしまう部分もあります。

それは、完全な分散型のマーケットプレイスだからこそ、犯罪取引の温床になってしまうのではないかということです。

システムとして完成されている「Syscoin」のマーケットプレイスは、管理者を必要とせず、あらゆる物品取引が可能になっています。

契約は自動で正確なものか検証されて履行されます。しかし、その物品が法的に禁止されているものであるかどうかは、利用者の判断に委ねられています。

例えば先日、「Syscoin」のマーケットプレイスに大量の大麻が出品されたらしいです。

日本では禁止されている大麻ですが、国によっては合法になっている場所もあり、どのように規制をしていくか、あるいはどのように管理していくのかは疑問が残ります。

「Syscoin（シスコイン」まとめ

今回は分散型マーケットプレイスを提案する「Syscoin」についてご紹介してきましたが、いかがだったでしょうか？

現状、すこしづつ分散型マーケットプレイスサービスの数は増えてきましたが、やはりその規制はまだまだグレーゾーン。

今後各国がどのように規制していくかによって、仮想通貨の価格も大きく変わるかも知れません。