この記事は、NFT仮想通貨Leader編集部からの投稿です。
このニュースのPOINT!!
- AstarやAzukiら5団体が仮想通貨やトークンによって、能登半島地震への寄付を募った。
- 海外からの支援が多く、特にNFTアートのチャリティではほぼ全員が海外ユーザーだった。
- Azukiの担当者は「NFTは世界をつなぐ力であることを実感しました」と述べている。
能登半島に集まる仮想通貨の寄付、NFTチャリティはほぼ全員海外から
暗号資産による寄付プラットフォーム「KIZUNA HUB」を運営するグラコネは2月26日、日本に拠点のあるブロックチェーンプロジェクト5団体と連携した令和6年能登半島地震への暗号資産による寄付金募集の総額が約2000万円になったと発表した。
参加したのはAstar Foundation、AzukiCommunity、Backpack、Fracton Ventures、Oasysの5団体。仮想通貨関連企業として日々事業にとりくむ団体である。
Astarは公式サイトの募金ページにおいて、『今後の詳しい使いみちと寄付報告は、この募金ページのほか、Xなどを通じてお知らせします。』と述べている。
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リリースによると、寄付を暗号資産やトークンで受け入れることで、その多くを海外から集めることに成功。特にAzukiJapanコミュニティでは、被災地支援に向けたNFTアートのチャリティーセールを行ったところ、購入者のほぼ全員が海外ユーザーとなったという。
時間や場所を問わず、誰もが自由に経済活動にアクセスできるという仮想通貨本来の特性は、寄付活動にも活かされている。
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AzukiCommunity担当者のYuka Kamogawa氏は「NFTは世界をつなぐ力であることを実感しました」と述べている。
寄付金は順次、KIZUNA HUBによるコーディネートを通じて慈善団体などへの寄贈が行われている。
今後も同団体らの取り組みに注目するとともに、被災地の復興を祈りたい。
dai06
＜参考元＞coindeskjapan
