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米4人に1人が仮想通貨保有、過半数は「安全な投資対象」と認識

この記事は、NFT仮想通貨Leader編集部からの投稿です。
このニュースのPOINT!!
  1. 米国で30000人に行ったアンケートで、4人に1人が仮想通貨を保有していると回答。
  2. 回答者の過半数は安全な投資対象と認識していることもわかった。
  3. 安全ではないと答えた人は、ハッキングや詐欺の懸念を理由に挙げた。

アメリカでは仮想通貨が普及?アンケート結果はポジティブ

消費者動向のリサーチプラットフォームを運営するPiplsayが米国で行った調査によると、4人に一人が暗号資産をすでに保有しており、27%が今年中に暗号資産の投資を計画していると答えた。

アンケート調査は18歳以上の30000人を対象に実施された。回答者の過半数は、暗号資産は安全な投資対象だと思うと回答した。

アンケートは比較的ポジティブな結果に。

アメリカでは仮想通貨へ投資することにやぶさかではない人が多そうだ。

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暗号資産に対する意識調査は、米国のデジタル資産運用会社も実施している。機関投資家向けのビットコイン投資信託を運営するグレイスケール・インベストメンツは昨年10月に調査を行い、アンケートに答えた55%の投資家が暗号資産への投資に興味を持っている答えたという。

日本ではまだまだ懐疑的な人が多いとされる仮想通貨だが、アメリカでは十分に投資対象となりうる。

Piplsayの調査では、41%の回答者が「株式と暗号資産は同等のリスクのある投資」と答えたというが、これは株式と仮想通貨が同等と捉えているという見方もできる。

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暗号資産は安全な投資ではないと答えた回答者の27%は、ハッキングや詐欺の懸念があると指摘した。不十分な規制と、暗号資産の高い価格変動率を指摘した回答者は、それぞれ2割程度だった。

昨今のビットコインやイーサリアムの急騰が示す通り、仮想通貨はまだまだ変動する可能性が高い存在であることはよく覚えておきたい。

ただ、それをリスクとして突き放してしまうのか、リスクを踏まえつつ上手に付き合おうと試みるのかでは、違った結果になるだろう。ひとりひとりが仮想通貨に対する正しい知識を持った上で、じっくりと考えることが必要だ。

dai06


ソース元https://www.coindeskjapan.com/100610/