ビットコインはこれからも仮想通貨の代名詞となるか

この記事は、ミックラックさんから寄稿頂きました。

ビットコインは数多くの仮想通貨の頂点に立ち、時価総額ランキングは常に1位を保っています。しかし、イーサリアムやリップルなど人気の高い仮想通貨が台頭してきて、その時価総額がいずれビットコインを上回る可能性があると言えるでしょう。ここでは、ビットコインはこれからも仮想通貨の代名詞となるか、なり続けることができるのかについて、解説していきます。

ビットコインについておさらい

ビットコインについて説明する必要はないと思われますが、仮想通貨に新規参入したユーザーの中に、名前だけは知っていても中身を知らないユーザーがいます。ビットコインおよび仮想通貨の根幹を支えているのがブロックチェーンです。ブロックチェーンは分散型台帳技術と呼ばれ、わかりやすく説明すると、過去の取引データを分散して管理するというものになります。

ブロックチェーンを利用するメリットは、データの改ざんを不可能にするというところです。例えデータが改ざんされても、すぐに発見できるという検知能力を持っているので、実質的に不可能という形になります。もうひとつのメリットは、中央集権型ではないというところです。

例えば日本円という法定通貨ですが、日本円は日本銀行と日本政府が発行しています。もう少し深掘りすると、1万円札などのお札は日本銀行が発行し、500円などの硬貨を発行しているのは日本政府です。日本政府と日本銀行によって日本円の発行枚数を決めて操作することができて、それに伴って物価も反映されます。早い話、日本政府と日本銀行の意思で物価を調節することが可能になるというわけです。

しかし、ビットコインは非中央集権の分散型で、そのネットワークに参加する多くのユーザーのコンピューターによって支えられています。みんなで監視し合う技術と言った方がわかりやすいでしょう。

ビットコインはブロックチェーンだけでなくP2Pの技術も含まれています。P2Pは簡単に説明すると、業者が用意するサーバーを介さず、端末同士でデータのやり取りを行える技術です。LINEやSkypeなどのアプリはP2Pの技術が採用されており、万が一サーバーに何があっても、LINEやSkypeなどの使用に問題はないということです。

ビットコイン以外の仮想通貨が台頭してきた

ビットコイン以外の仮想通貨をアルトコインと呼び、そのアルトコインがイーサリアムやリップルなどに該当します。イーサリアムはビットコインに次ぐ時価総額を誇り、リップルはイーサリアムに次ぐ時価総額を誇っており、その上位を維持しているというわけです。

イーサリアムはスマートコントラクトの機能に特化しているだけでなく、ICOにも深く関係しています。ICOを企画する企業や団体の多くが、イーサリアムのブロックチェーンを利用し、ERC20などの技術を用いることで、低コストに抑えながら高品質のトークンを発行できるというわけです。

一方、リップルは国際送金に特化した仮想通貨であります。国際送金の問題を解決するために誕生した仮想通貨で、世界中の金融機関が注目しているとのことです。国際送金の問題とは、大雑把に説明すると、時間とコストがかかり過ぎることにあります。その問題を解決する鍵となるのが、リップルにあるというわけです。

これらの機能はビットコインに存在せず、技術としての需要が高くなっています。イーサリアムについては、今後のアップデートなどでビットコインと同等の価格になるかもしれません。

それでもビットコインは仮想通貨の代名詞になれるか

ビットコインの需要は仮想通貨の中でも最大で、どのような仮想通貨が出てきても、ビットコインの地位は決して揺るがないと考えています。なぜなら、ビットコインを取り扱わない取引所はほとんど存在せず、買い物などの決済手段として利用されるほど、需要が高いからです。加えて、ビットコインは将来的に、天井知らずに上昇すると予想されています。

しかし、それはあくまでも、先ほど説明したように需要が高いからです。ビットコインの需要が供給を上回れば価格は上がる傾向にありますが、逆に需要が供給を下回れば価格は下がる傾向にあります。とはいえ、ユーザーの多くが投機目的でビットコインを購入するのですが、送金目的で購入するユーザーや、決済手段に利用するとして購入するユーザーがいるほど様々です。

送金目的で購入するユーザーについては、仮想通貨の出現で国際送金の問題はほとんど解決したと言っても過言ではありません。ビットコイン自身がアップデートによって性能を上げてきており、今まで抱えていた送金詰まりの問題もほぼ改善されました。結果、送金目的での需要が高くなったと考えられます。

決済手段に利用するとして購入するユーザーについてですが、こちらのほうが圧倒的に少ないです。なぜなら、決済に利用するメリットがほとんどないからです。